豪華絢爛な大型IR（統合型リゾート）を中心としたカジノ施設ばかりが目立つが、実はマカオには競馬、グレイハウンド犬を使ったドッグレース、サッカー及びバスケットボールを対象としたスポーツくじ、ロトといった各種合法ギャンブルも存在する。

現在、アジア太平洋地域で合法ギャンブルとしてのドッグレースが存続するのはマカオのみとなっている。

このほど、マカオの官報に掲載されたドッグレースの運営会社にあたるマカオ逸園カニドローム社の2015年決算資料によれば、2015年の年間利益は前年から82%の大幅減となる480万パタカ（日本円換算：約6188万円）だった。直近5年間の年間利益の推移を見ると、2011年は1億330万パタカ（約13億3150万円）、2012年は8520万パタカ（約10億9820万円）、2013年は7040万パタカ（約9億743万円）、2014年は2670万パタカ（約3億4415万円）と減少傾向にあり、2014年と2015年の下落幅が特に大きい。

マカオ半島北部にあるドッグレース場の入場ゲート（資料）－本紙撮影

かつてマカオのギャンブルの花形として栄えたドッグレースだが、近年はファンの高齢化、売上の減少、施設の老朽化が進み、さらには動物愛護団体から虐待だとする指摘を受けるなど、存続の是非が活発に議論されるようになった。

マカオでドッグレースがスタートしたのは1932年のこと。1963年以降、マカオ逸園カニドローム社が独占経営している。マカオ特別行政区政府とマカオ逸園カニドローム社との契約が今年（2016年）末で満期を迎える。実は、ドッグレースの運営契約は昨年末に満期を迎えていたが、マカオ政府が暫定的に1年間の延長を認めた上、学術調査などを経て2016年末までに存続もしくは廃止の判断を下す方針を示しており、その行方に注目が集まっている。

なお、昨年のドッグレースの売上は1億4500億パタカ（日本円換算：約18億6907万円）で、カジノの3515億2100万パタカ（約4兆5303億円）に遠く及ばない規模となっている。

ちなみに、マカオ逸園カニドローム社はマカオカジノ最大手のSJMホールディングスやマカオジョッキークラブ（競馬）、マカオスロット（スポーツくじ）などを傘下に持つ総合観光・娯楽企業グループSTDM社（本社：マカオ）グループの一員。

マカオのドッグレース（資料）－本紙撮影