中国本土では所得増と人民元高などにより海外旅行熱が高まっているという。中国本土から海外（香港、マカオ、台湾含む）へ出かけた旅客数は2013年に1億人（のべ、以下同）を突破。2014年には1.17億人に達し、初めて米国を抜き世界最大の送客元になったという。

マカオの日刊紙「澳門日報」が5月2日付紙面で新華社北京電（5月1日）を引用して報じた。中国旅遊研究院が公表した最新予測によると、今年（2015年）に中国本土から海外へ出かける旅客数は1.35億人に上るとしている。

昨年、中国本土旅客による海外での消費額は1兆人民元（日本円換算：約19.3兆円）を超えたとされる。驚異的な消費額はもとより、オフピーク時期を埋めてくれる存在として、受け入れ側の各国、地域で中国人旅客獲得合戦が繰り広げられるようになった。昨年、米国が中国本土旅客に対するビザ有効期限を10年に延長する措置を開始したほか、オーストラリア、韓国、日本、カナダ、トルコ、ニュージーランドがビザに関する条件の緩和を決定または準備しているという。現在、中国本土旅客をビザ免除またはアライバルビザ待遇で迎える国と地域は50を超える。

中国の旅行業関係者によると、中国本土旅客は為替レートの変化に敏感といい、如実に渡航者数の増減に反映されるという。最近では円安効果もあり、若い世代の間で日本への買い物旅行が人気で、今年も日本への渡航者は激増すると予想しているという。

また、渡航先での行動の自由度が高い個人手配やフリープランを選択して海外に出かける人が増えているとのこと。21〜30歳の年齢群では62.4%が個人手配による海外旅行を経験しているという調査もあるという。

日本の空の玄関口の1つ、羽田空港国際線ターミナル（資料写真）—本紙撮影