豪華絢爛な大型IR（統合型リゾート）を中心としたカジノ施設ばかりが目立つが、実はマカオには競馬、サッカー及びバスケットボールを対象としたスポーツくじ、ロトといった各種合法ギャンブルも存在し、政府とコンセッション（経営権契約）を結ぶ民間事業者によって運営されている。

　新型コロナウイルス感染症の世界的流行とその長期化でマカオのカジノ業界も大きなダメージを受けている。厳格な水際措置が講じられたことによるインバウンド旅客数の激減が主要因。マカオと中国本土における状況が落ち着いたことを受け、昨年（2020年）第3四半期にかけて両地の間の往来については段階的に再開された。以降、訪マカオ旅客全体の約7割を占める中国本土旅客が少しずつ戻りつつある中、カジノ売上も回復傾向が見受けられる。

　マカオカジノ規制当局（DICJ）は7月16日、今年第2四半期（2021年4〜6月）の各種ギャンブル統計を公表。

　今年第2四半期の総ギャンブル売上（Gross Gaming Revenue=GGR）は前年同時期から7.7倍増の255.76億マカオパタカ（日本円換算：約3520億円）。カジノ売上に限ると前年同期から7.8倍増、今年第1四半期から7.4%増の253.81億マカオパタカ（約3494億円）だった。

　カジノ売上の内訳については、VIPルームによる売上を反映するVIPバカラ売上が前年同期から5.7倍増、今年第1四半期から6.8%減の85.03億マカオパタカ（約1170億円）。一方、マス（平場）のバカラ売上は前年同期から13.1倍増、今年第1四半期から15.4%増の139.19億マカオパタカ（約1916億円）と明暗が分かれた。カジノ売上全体に占めるVIPルームの割合は33.5%となり、10四半期連続で過半数を割り込んだ。今年第1四半期から5.1ポイント縮小。かつてマカオのカジノ売上はVIPルームによるものが大半を占めていたが、近年はVIPとマスの均衡化が進み、すでにマスがけん引している状況。

　今年第2四半期時点のカジノ施設数は前年同時期から横ばいの41軒で、稼働中のゲーミング（カジノ）テーブルの数は前年同時期から324台増、今年第1四半期から101台増の6193台、スロットマシンの数は前年同時期から2276台増、今年第1四半期から467台増の9871台だった。いずれも昨年第1四半期から各期末毎に復調傾向を維持している。

ゲスト及び従業員のマスク着用やカジノ用品の消毒強化といった防疫対策を講じた上で営業を続けているマカオのカジノ施設（資料）＝2020年3月（写真：GCS）