豪華絢爛な大型IR（統合型リゾート）を中心としたカジノ施設ばかりが目立つが、実はマカオには競馬、グレイハウンド犬を使ったドッグレース、サッカー及びバスケットボールを対象としたスポーツくじ、ロトといった各種合法ギャンブルも存在し、政府とコンセッション（経営権契約）を結ぶ民間事業者によって運営されている。

マカオ政府博彩監察協調局は1月17日、昨年通期（2018年1〜12月）の各種ギャンブル統計を公表。

昨年通期の総ギャンブル売上は前年から14.0%増の3038.79億マカオパタカ（日本円換算：約4兆1101億円）で、このうちカジノ売上が実に99.7%を占める14.0%増の3028.46億マカオパタカ（約4兆0962億円）だった。

カジノ売上を四半期ごとにみると、第1四半期は前年同時期から21.0%増だったが、以降は成長が鈍化し、第4四半期には3.4%増にとどまった。また、カジノ売上に占めるVIPルーム（VIPルームによる売上を反映するVIPバカラ売上）の割合は前年から1.9ポイント下落の54.8%だった一方、マスゲーミング（いわゆる平場）売上は2ケタ増を記録した。

昨年末時点のカジノ施設数は前年同時期から1軒増の41軒で、ゲーミング（カジノ）テーブルの数は169台増の6588台、スロットマシンの数は437台増の1万6059台だった。

カジノ以外の各種ギャンブルの売上については、コンセッション満了により6月末でレース開催を終了したドッグレースが前年から50.0%減の2300万マカオパタカ（約3.1億円）、競馬は2.9%減の1.01億マカオパタカ（約13.7億円）、中国式ロトは30%増の1300万マカオパタカ（約1.8億円）、サッカーくじは29.9%増の6.74億マカオパタカ（約91.2億円）、バスケットボールくじは20.0%増の2.22億パタカ（約30.0億円）。

大型カジノIR（統合型リゾート）が建ち並ぶマカオ・コタイ地区の風景（資料）＝2018年2月ー本紙撮影