豪華絢爛な大型IR（統合型リゾート）を中心としたカジノ施設ばかりが目立つが、実はマカオには競馬、サッカー及びバスケットボールを対象としたスポーツくじ、ロトといった各種合法ギャンブルも存在し、政府とコンセッション（経営権契約）を結ぶ民間事業者によって運営されている。

マカオ政府博彩監察協調局は4月16日、今年第1四半期（2019年1〜3月）の各種ギャンブル統計を公表。

今年第1四半期の総ギャンブル売上は前年同時期から0.5%減の763.72億マカオパタカ（日本円換算：約1兆0580億円）、このうちカジノによる売上は0.5%減の761.52億マカオパタカ（約1兆0550億円）で、実に全体の99.7%を占めた。

カジノ売上の内訳については、VIPルームによる売上を反映するVIPバカラ売上が13.4%減の372.08億マカオパタカ（約5155億円）。カジノ売上全体に占めるVIPルームの割合は7.3ポイントの大幅下落となる48.9%となり、過半数を割り込んだ。一方、マスゲーミング（いわゆる平場）のバカラ売上は19.5%増の298.79億マカオパタカ（約4140億円）で、VIPルームからマスへのシフトが伺える。マカオのカジノではバカラが圧倒的なシェアを誇り、カジノ売上全体に占めるVIPバカラとマスゲーミングバカラ売上の比率は88.1%に上る。

今年第1四半期末時点のカジノ施設数は前年同時期から横ばいの41軒で、ゲーミング（カジノ）テーブルの数は昨年第1四半期末から38台増の6624台、スロットマシンの数は83台減の1万7122台だった。

カジノ以外の各種ギャンブルの売上については、競馬が16.7%減の0.25億マカオパタカ（約3.5億円）、中国式ロトが25.0%減の0.03億マカオパタカ（約0.4億円）、サッカーくじが4.8%増の1.32億マカオパタカ（約18.3億円）、バスケットボールくじが14.5%減の0.59億パタカ（約8.2億円）など。なお、ドッグレースはコンセッション満了により昨年6月末でレース開催を終了したためゼロ。

【資料1】2019年のマカオの月次カジノ売上の推移（カッコ内は前年比）
・1月：249.42億マカオパタカ＝約3456億円（5.0%減）
・2月：253.70億マカオパタカ＝約3515億円（4.4%増）
・3月：258.40億マカオパタカ＝約3580億円（0.4%減）
＞1〜3月累計：761.52億パタカ＝約1兆0550億円（0.5%減）

カジノのイメージ（資料）—本紙撮影