かつてマカオのカジノ売上の大半がVIPルームによるものだったが、近年はマス（平場）シフトが顕著となっている。

このほどマカオのゲーミング（カジノ等ギャンブル）規制当局にあたる博彩監察協調局（DICJ）が公表した最新のゲーミング統計によれば、今年第1四半期（2023年1〜3月）のカジノ売上（Gross Gaming Revenue＝GGR）は346.42億パタカ（日本円換算：約5686億円）で、前年同期比95%増、コロナ前2019年同時期の45%まで回復した。

GGRの内訳はマスが101.6%増の260.77億パタカ（約4280億円）でカジノ売上全体の75.3%を占め、2019年同時期の67%まで回復。一方、VIPルーム（VIPルームによるカジノ売上を反映するVIPバカラ売上）は77%増の85.65億パタカ（約1406億円）で、カジノ売上全体に占める割合は24.7%、2019年同時期の23%にとどまった。

マカオのカジノ市場はコロナ禍で長期低迷を余儀なくされたが、昨年12月からウィズコロナに移行し、今年1月8日に水際措置が大幅緩和となって以降はインバウンド旅客数が急回復し、カジノ売上にもプラス作用をもたらしている。

VIPルームをめぐっては、2021年末には大手仲介業者（ジャンケットプロモーター）「サンシティ」トップの逮捕を発端としたジャンケット系VIPルームの大量閉鎖もあったほか、昨年カジノ関連法の改正が相次ぎ、ジャンケットに対する規制も大幅に強化されたことで経営環境は厳しさを増しており、ライセンス事業者数は9年連続で減少した。目下、VIPルームはカジノ運営企業直営のものが主となっている。