マカオのカジノ売上が昨年（2015年）6月から今年7月まで14ヶ月連続で前年割れとなるなど、市場の低迷が長期化の様相を呈している。その要因として、中国本土における反汚職キャンペーンなどの影響によるVIPカジノの不振が挙げられる。

マカオのカジノはVIP部門とマス（平場）部門の2つに大別される。かつてはマカオのカジノ売上の7割以上を占めるとされたVIP部門だが、昨今、急激にシェアを落としているという。一方、マス部門は靭性が高く、市場における存在感が増しているとのこと。

マカオの日刊紙「澳門日報」が8月8日付紙面でゲーミング（カジノ）業界のデータを元に報じた内容によると、今年上半期のマカオのカジノ売上におけるVIP部門とマス部門の比率は52:48で辛うじてVIPが優勢だったものの、7月単月では49:51とマスがVIPを上回るという形勢逆転が見受けられたとしている。

7月のマカオのカジノ売上全体は前年同月比34.6%減だったが、マス部門に限ると19%減に踏みとどまった。また、前月との比較では全体が7.2%増だったのに対し、マス部門は10%増だったという。

また、マス部門に限定した7月のマカオのカジノ経営ライセンス保有6陣営のシェアは、トップがサンズチャイナの31.4%で、以下、SJMの23.0%、ギャラクシーエンターテイメントの17.5%で、メルコ・クラウン・エンターテインメントの14.1%、MGMチャイナの7.2%、ウィンマカオの6.8%と続くという。このうち、サンズチャイナは前月から売上を伸ばし、2.1ポイントのシェア拡大に成功したとのこと。

サンズチャイナの旗艦カジノIR「ヴェネチアンマカオ」（資料）＝マカオ・コタイ地区—本紙撮影